理解ができる年齢になるまでは待つのも手
子どもといっても年齢によって感じ方や受け入れ方は様々です。
また、離婚の事実を早く伝えなければならないわけでもないため、離婚についてある程度は理解ができる年齢になるまで待つのは、一つの手と言えるでしょう。それまでは、仕事の都合で遠くへ行っているなど、多少あいまいな回答でも良いと言えます。
とはいえ、幼稚園から小学校低学年にもなれば離婚という言葉については、聞いたことがあってもおかしくはありません。よって、子どもから「離婚したの?」と聞かれた場合は、正直にその事実を伝えることを心がけましょう。
親としての威厳を損なう発言は避けること
子どもへの伝え方としては、相手が浮気をした、相手の借金が原因だった、といったように、親としての威厳を損なうような発言は、たとえ事実であっても避けた方が良いでしょう。
冒頭でも説明したように、親子関係は簡単に切れるものではありません。
自身と子どもだけでなく、相手と子どもの関係性もあるのだということをよく考えて発言をするようにしてください。
また、離婚の原因はなんであれ、子どもからすれば親が離婚をするというのは多大なストレスの原因です。子どもに離婚の事実を伝えるのであれば、その伝え方にも十分に気を付けましょう。
定期的な面会交流を実施する
なお、たとえ離婚の事実を伝えていなかったとしても、子どもと離れて暮らす親との定期的な面会交流を実施するように努力するのも大切なことです。子どもにとっては、それだけでも精神的な負担が軽減されることになると言えるでしょう。
とはいえ、すでに離婚をした夫婦が面会交流についての取り決めをするのは容易ではありません。どうしても面会交流についてスムーズな取り決めができない場合は、家庭裁判所の調停手続きや、弁護士といった法律の専門家に相談をし、面会交流についての詳しい取り決めを作成していくのが良いでしょう。