妻が浮気をしているかも…浮気調査のポイントと発覚後の対処法

近年は、探偵事務所に男性から女性への調査依頼(例:妻の浮気調査など)が増加しています。

妻の行動があやしいと感じ、「浮気調査をしてはっきりさせたい!」とは思っていても普段、仕事などで家を空けがちな男性にとって、妻の浮気調査は難しい部分もあるでしょう。

そこでこの記事では

  • 普段の生活の中で妻の浮気を見破る方法
  • 探偵に依頼して確実に証拠を押さえる方法
  • 浮気が発覚したときの対処

などについて解説。

浮気や不倫について、男性が知らない女性ならでは傾向も紹介しますので、ぜひ最後までお読みください。

有岡 佳次朗
監修者:弁護士法人・響 弁護士
有岡 佳次朗
・弁護士会所属:第一東京弁護士会所属 第53081号
・出身大学:上智大学法学部 明治大学法科大学院
・保有資格:弁護士・宅地建物取引士
・コメント:浮気調査など夫婦問題の案件を多数取り扱ってきました。ご依頼者様に寄り添い、最善の結果を出すために全力で取り組むことをモットーにしています。

普段の行動をチェック!妻が浮気しているかを見抜く方法

「最近外出が多くなった」「夜に誰かとスマホでやりとりをしている」のような“疑わしい”状態であれば、まずは普段の行動や発言に意識を向けてみましょう。

何気ない変化の中に浮気の兆候が出ている場合もあるので、次のような点に心当たりがないかをチェックしてみてください。

【妻が浮気している時のありがちな行動】

  • 服装や化粧のテイストが変わる
  • 新しい下着が増える
  • セックスを拒否する(もしくはパターンが変わる)
  • 帰宅後すぐにシャワー浴びる
  • 新しい趣味ができる
  • 外出が増える
  • 夫のスケジュールを確認したがる
  • イライラしなくなった
  • スキンケアが変わる(減りが早い)
  • 香りが変わる
  • 携帯を気にする
  • 同じ人の話をする
  • 服装に文句言う
  • 自分より後に寝るなど

ただ、浮気をしている女性を見抜くのはとても難しい面もあります。

1つ1つの行動は日常の変化の範囲内でもあるので、ほとんどの男性は気がつかないものです。

しかし、複数の行動に何か変化を感じるときには、浮気の可能性を持っておくことも必要だといえます。

浮気なのかを確かめたい!探偵に依頼をするメリット・デメリット

妻の浮気がいったん気になり始めると、仕事や家のことに手がつかなくなる場合もあるでしょう。

モヤモヤとした気持ちを抱えたままでいるよりも、探偵事務所に依頼をして、妻が浮気をしているのかを調べてもらうのも1つの方法です。

探偵事務所に依頼をするメリットとして、浮気の事実を調査してもらうだけでなく、裁判で提示できるレベルの証拠を得られる可能性が高い点があげられます。

ハッキリとした証拠を得られるため、慰謝料請求などの手続きがスムーズになります。

また、浮気相手の身元調査もできるので、自分で調査を行えば違法行為になる恐れがある調査も安心して依頼ができます。

探偵は探偵業法の範囲内で合法的な調査ができるので、浮気調査にまつわるリスクを減らす意味でも調査依頼は有効な手段です。

一方で、実力のある探偵に依頼をすれば、それなりに調査費用もかかってきます。

相場としては1時間あたり3~4万円といわれているため、どの範囲までを探偵に依頼するのかをあらかじめ決めておきましょう。

しっかりと証拠をつかむためには、事前に浮気が行われている場所やスケジュールなどに目星をつけておくことが大事です。

探偵と連携しながら、短期間で調査が済むような流れを作っていけば、結果的に調査費用も安く抑えられます。

浮気の事実が発覚した!妻の浮気が分かったときの対処法

「実際、妻の浮気を見つけてしまったら…。」

まだ見つかってもないうちから考えても仕方がないかもしれませんが、感情的にならないためにも、その後の対応についてはあらかじめ備えておきたいもの。

ここからは浮気を見つけてしまったときに男性が取れる対応について、お話しします。

慰謝料請求ができる場合とできない場合

妻が浮気をしている事実が分かったときには、浮気相手に対するものも含めて慰謝料請求が可能です。

ただ、どんなケースでも慰謝料を請求できるわけではなく、次のように分類されます。

請求が認められる場合 請求が認められない場合
・既婚者であることを知りながら、肉体関係を持った。
・浮気相手との不貞行為が原因で、夫婦関係が悪化した。
・夫婦関係がすでに破綻していた。
・不貞行為の事実を知ってから、時効(3年)が過ぎた。

不貞行為とは、配偶者以外の異性と肉体関係を持つことであり、民法第770条1項に定められた離婚事由と認められる行為です。

パートナーの不貞行為は、民法第709条にもとづく損害賠償請求の対象となります。

ただ、具体的な慰謝料額については、婚姻期間の長さや子どもの有無、浮気の主導者がどちらであったかなどによって増減します。

いずれにしても、慰謝料請求を行う場合にはパートナーが浮気相手と明確に不貞行為をしていたことが重要になります。

浮気発覚後の妻と向き合う2つのパターン

浮気の事実が明るみになってからは、再発防止をして夫婦関係を修復するか、離婚を決断するかの2つの選択肢があります。

まず、夫婦関係を修復する場合でも、パートナーが二度と浮気をしないような仕組みを整えることが大切です。

例えば、公正証書を作成して「再び浮気をしたときには300万円を支払います」といった内容を記載してもらうこともできます。

パートナーを有責配偶者(婚姻関係が破たんする原因を作った配偶者)とすれば、さらに効果的でしょう。

また、相手の信用が回復するまでは、GPSをつけてもらったりスマホのロックを常に解除しておいてもらったりして、情報のすべてを開示してもらうのも有効です。

一方で、婚姻関係の継続が難しいと判断する場合には、離婚に向けた手続きをとります。

お互いに話し合って離婚をする協議離婚がベストですが、妻が「離婚したくない」と言ったときには、調停委員が間に入る形の調停離婚となります。

それでも、話し合いに決着がつかない場合は、裁判で離婚する形です。

ただ、不貞行為による離婚であっても、母親から親権を奪うことは難しい点を押さえておきましょう。

一般的には配偶者の浮気が発覚しても、離婚するよりも関係を修復するほうが圧倒的に多いといえます。

妻が浮気する割合は一般的にどれくらい?

パートナーがいる状態で浮気をする人の割合はデータ(相模ゴム工業株式会社調べ)によれば、妻が16.3%で夫が26.9%となっています。

全体としては21.3%の人が浮気をしており、世代・性別を通しては20代男性の31.5%が最も高くなっています。

女性の場合は、40代の人が19.0%と最も高い傾向が見られます。

また、浮気相手と出会ったきっかけについては、同じ会社(21.4%)が最も多い状態です。

友人の紹介(16.4%)やネットでの出会い(12.0%)と続き、40代以上は飲み屋などで出会うケースもあるようです。

■出典元
相模ゴム工業株式会社 「ニッポンのセックス」

まとめ

妻が浮気をしている疑いがあっても、確かな証拠を自分で見つけるのは難しいケースもあるものです。

浮気をしている兆候が見られたときには、探偵事務所に相談をしてみるのも有効な手段だといえます。

男女によって浮気に関するとらえ方も異なるため、妻がどういった理由で浮気をしているのかを把握することが大切です。

そして、浮気の事実が発覚した後には、冷静に夫婦関係をとらえ直していく必要があります。

浮気の事実を知っても離婚をする夫婦は少ない傾向にあるので、落ち着いて話し合いの場を設けてみましょう。

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有岡 佳次朗
監修者:弁護士法人・響 弁護士
有岡 佳次朗
・弁護士会所属:第一東京弁護士会所属 第53081号
・出身大学:上智大学法学部 明治大学法科大学院
・保有資格:弁護士・宅地建物取引士
・コメント:浮気調査など夫婦問題の案件を多数取り扱ってきました。ご依頼者様に寄り添い、最善の結果を出すために全力で取り組むことをモットーにしています。

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