弁護士紹介

西新宿オフィス

弁護士 島村 海利

第二東京弁護士会所属 第52828号

あなたの「決定」を専門家としてサポートします。

メッセージ

最悪の結果を見越してベストを尽くす

多くの方は、何かトラブルが起こってから弁護士のところへ相談に来られます。突然身に降りかかったトラブルに、焦っている方も少なくありません。しかし、話を聞いてみると、法的には焦る必要がなかったり、最悪の結果を避けるためにできることがあったりします。

また、実際にご依頼を受ければ、できるだけ現場を訪れるようにし、何度も取り扱って知っている知識であっても、文献を確認するようにしています。似ているような事件であっても、全く同じ事件は一つとしてありません。オーダーメイドでご依頼者様のトラブルを解決するため、労力を怠るわけにはいきません。
ご依頼いただくのは、ご依頼者様自身の法的問題ですので、弁護士が方針を「決定」することはできません。しかし、複雑な仕組みや手続きをご説明し、最善の選択肢をお示しすることはできます。ご依頼者様にとって納得できる解決のために、その「決定」のメリット、デメリットを専門家としてアドバイスします。

社会の動向に合わせ、進歩し続ける弁護士に

ご依頼者様やその家族の想いを、法的に構成して文章にすることも、弁護士として大事な仕事の一つだと考えています。例えば、これまで交通事故事件の裁判を多く取り扱ってきましたが、被害者やそのご家族の悲しみや怒りを、裁判所に伝わる形で文書にまとめて提出することがありました。これからも、ご依頼者様と気持ちを共有しながら、しかし専門家として一歩引いた視点に立ち、事件と向き合って解決を目指していきます。

いま、社会の変化は速くなり続けていると感じます。裁判のオンライン化も現在進行形で進んでいます。弁護士も、その変化に対応していかなければなりません。
今後は、得意なIT・インターネット、これまで取り組んできた医療分野、組織の仕組みづくりの経験を生かしたリーガルサービスを、地域による隔たりなく多くの方・企業に届けたいと考えています。

プロフィール

西新宿オフィス

弁護士 島村 海利

出身地
高知県
出身大学
香川大学法学部
九州大学大学院法務学府実務法学専攻
資格
弁護士・2級ファイナンシャルプランニング技能士
会派
向陽会
所属委員会
第二東京弁護士会
  • NIBEN若手フォーラム副委員長・調査研究部会長
  • 高齢者・障がい者総合支援センター運営委員会
  • リーガル・アクセス・センター運営委員会
  • 刑事弁護委員会幹事
日本弁護士連合会
  • 代議員(2018年度)
参加団体
  • 新外交イニシアティブ(ND) 研究員
  • 安保法制違憲訴訟弁護団
  • 青年法律家協会
  • 自由法曹団
  • 香川大学経済学部・法学部同窓会(又信会)東京支部 幹事
趣味・特技
ラーメン屋めぐり、旅行、バスケットボール、IT、ガジェット
好きな言葉
『転んだら立つ、立ったら歩く』『慣性の法則は、行動にも当てはまる』『人間到る処青山あり』

活動実績

書籍・寄稿

  • 2017年1月10日・12日 琉球新報「偽りの負担軽減(上)(下)」
  • 2021年11月 新外交イニシアティブ企画・猿田佐世編著『米中の狭間を生き抜く 対米従属に縛られないフィリピンの安全保障とは』(かもがわ出版)〔共同執筆〕

講演会

  • 2020年2月 大田区社会福祉協議会主催「備えて安心!今からできる老いじたく」講師(黒石啓介先生と共同)
  • 2020年12月 NIBEN若手フォーラム勉強会(交通事故)講師

その他

  • KinKi Kidsデビュー20周年特別ドラマ企画『ぼくらの勇気 未満都市2017』 法律監修

判例集掲載の主な担当事件

  • 東京地判平成31年2月26日交民第52巻1号206頁
  • 大阪地判令和2年3月12日自保ジャ第2075号178頁(控訴後勝訴)

弁護士法人・響のメディア実績は、こちらからご覧いただけます。

出演依頼のお問い合わせ

弁護士法人・響は、メディア取材に積極的に協力しています

あらゆるメディアに対応
テレビ・ラジオ・新聞・雑誌・インターネットメディアはもちろん、映画や書籍、YouTubeなど、あらゆるメディアのご要望にお応えします。
無料で対応
出演料や取材協力費等は一切いただきません。
スピーディーに回答
ご依頼には短時間で回答いたします。報道番組や新聞など、回答時間が限られているものや入稿が迫っているものでも対応可能です。まずはお問い合わせください。
コンテンツを問わず柔軟に対応
出演・取材・インタビューをはじめ、テレビ番組の法律監修・企画協力、書籍の執筆など、柔軟に対応いたします。

弁護士一覧へ戻る

弁護士法人・響への法律相談はこちら

0120-205-376

Webからのご相談