西新宿第2オフィス
弁護士 古藤 由佳
第二東京弁護士会 第55973号
弁護士に相談することを怖がらず、 新しい人生を始めるきっかけにしてほしい。
メッセージ
勝ち負けではなく、根本的な問題解決を目指す
ご依頼者様からお話を伺っていると、ときどき思いもよらない言葉でご自身の感情をポロッとつぶやかれる場面があります。その時、私はいつも「弁護士は、人生にとても深く関わっている職業なんだ」と強く感じています。
弁護士という職業について、「勝ち負け」で表現されることがあります。もちろん、争いごとは勝つに越したことはないのですが、そういうところばかりを考えているわけではありません。
例えば、前向きな気持ちで新たな人生のスタートを切ることができたとか、弁護士に相談したことで長い間胸につかえていたものがすっかりなくなった、というのも「解決」と言えるのではないでしょうか。
ご依頼者様の人生に深く関わるからこそ、抱えていらっしゃる問題に精一杯向き合い、「根本的な問題解決」ができる弁護士でありたいと考えています。「どんな結果に終わっても、感謝される弁護士」が私の理想です。
「実は他にも、先生に相談したいことがあるんです」
「機会があれば弁護士に相談してみようかな」
「これはわざわざ弁護士に話すようなことじゃないかも……」
とても心配なこと、不安なことがあるのに、そんなふうに考えてしまっていませんか?
私は最初にお話を伺うとき、
「せっかくのご縁ですから、何かお困りごとがあったらお話を伺いたいと思っています」
とお伝えしています。すると、
「実は最近……」
と、ご依頼いただいた案件とは別でご相談いただくことが、実際にあります。
「弁護士に話したほうがいいのかな」と迷っているのなら、その悩みはとてもとても深いものだと思います。「弁護士に相談する」というのは、とても勇気がいることだと思いますが、意を決して事務所にいらっしゃるご依頼者様のお気持ちを無下にすることなど、決してありません。
ご依頼者様とそのお悩みに向き合って、精一杯アドバイスさせていただきます。
テレビやラジオにも出演中!
毎週木曜日 FM NACK5/79.5MHz 11:35~11:45 放送!
『 弁護士法人・響 Presents 島田秀平と古藤由佳のこんな法律知っ手相 』
最近ではテレビやラジオなどにも多く出演させていただいており、現在FM NACK5『島田秀平と古藤由佳のこんな法律知っ手相』にレギュラー出演しています。事務所で初めてお話しするご依頼者様からも「ラジオ聞いています!」とお⾔葉をいただくことがよくあります。
メディアの影響力に私自身驚くばかりですが、「難しい法律の世界をやさしく、わかりやすく」をモットーに、最近話題となった一般の方にもなじみ深いニュースを取り上げ、法律解説などをお話ししています。
プロフィール
西新宿第2オフィス
弁護士 古藤 由佳
- 出身地
- 福岡県
- 出身大学
- 関西学院大学総合政策学部
明治大学法科大学院
- 資格
- 弁護士
- 会派
- 向陽会
- 参加団体
- 弁護士会家族法部会
- 趣味・特技
- 映画・ミュージカル鑑賞、美術館巡り、ゴルフ
- 好きな言葉
- 『神はサイコロを振らない』
活動実績
メディア
- ・フジテレビ「バイキングMORE」
- ・フジテレビ「めざましテレビ」
- ・フジテレビ「めざまし8」
- ・フジテレビ「Live News イット!」
- ・フジテレビ「ひらけ!パンドラの箱 アンタッチャブるTV」
- ・フジテレビ「ネプリーグ」
- ・TBSテレビ「news23」
- ・TBSテレビ「情報7daysニュースキャスター」
- ・TBSテレビ「Nスタ」
- ・日本テレビ「1億3000万人のSHOWチャンネル」
- ・テレビ朝日「ザ・ニンチドショー」
- ・テレビ東京「ありえへん∞世界」
- ・TOKYO MX「堀潤モーニングFLAG」
- ・テレビ愛知「5時スタ」
- ・KBC九州朝日放送「シリタカ!」
- ・ABEMA「#アベプラ ABEMA Prime」
- ・FM NACK5「島田秀平と古藤由佳のこんな法律知っ手相」※レギュラー出演
- ・「読売中高生新聞」
- ・「デイリースポーツ」
- ・「東京スポーツ」
- ・「週刊東洋経済」
- ・「週刊新潮」
- ・「週刊女性」
- ・「女性自身」
- ・「女性セブン」
- ・「FRIDAY」
- ・「AERA dot.」
- ・「スポニチアネックス」
- ・「デイリースポーツonline」
- ・「週刊女性PRIME」
- ・「FRIDAY DIGITAL」
- ・「J-CASTニュース」
- ・「日刊大衆」
- ・「まいどなニュース」
- ・「ENCOUNT」
- ・「LINE Monary」
書籍・寄稿
- 「実務家が陥りやすい離婚事件の落とし穴」東京弁護士会家族法部 著(新日本法規出版)
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