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目次
どんな方法がある?自分で取り組める浮気調査の費用・リスク・効果

「もしかしたら浮気しているのかも」と疑うには、パートナーの言動に何かしらの違和感を感じたからではないでしょうか。
このようなときは、なるべく早いタイミングで浮気の実態を調べることをおすすめします。
なぜなら、離婚を切り出されたり、浮気相手との間に子どもができたりすれば生活が脅かされることになりかねませんし、周囲に浮気の事実が発覚すると社会的地位を失うことにつながるからです。
だからといって、違和感を感じた状態でパートナーに問いただしても認めるはずもなく、むしろ家庭内を気まずい空気にするだけの可能性もあります。
まずは自分でもできる、身近なところから調査してみましょう。
自分でできる浮気調査の種類
浮気調査を自分で行うときには、まずはどんな方法があるのかを押さえておくことが重要です。
具体的な方法や費用、使用するグッズなどをまとめると以下のようになります。
【調査方法使用するグッズ費用バレるリスク浮気の実態が分かる度合い】
財布の中身を確認 | なし | なし | 低 | 中 |
カードの利用明細をチェック | PC | なし | 低 | 低 |
給与明細をチェック | PC | なし | 低 | 低 |
車の走行履歴や車内の様子を確認 | ドライブレコーダー・GPS発信機 | ドライブレコーダーは数千円程度で購入可能。GPS発信機は購入すると数万円ほどかかるので、レンタルする方法もある。 | 低 | 高 |
自宅のパソコンを調べる | PC | なし | 低 | 低 |
出会い系サイトをチェック | スマホ | チェックだけであれば無料 | 低 | 中 |
携帯電話やスマホの使い方をチェック | 携帯電話・スマホ | なし | 中 | 低 |
スマホアプリを使う | スマホアプリ | 数千円程度 | 中 | 中 |
録音 | ボイスレコーダー | 数千円程度 | 中 | 高 |
撮影 | スマホ・デジカメ・小型カメラ | 数千円程度 | 中 | 中 |
尾行 | スマホ・デジカメ・小型カメラ | 数千円程度 | 高 | 高 |
どの方法が最適?調査方法を選ぶときのポイント
自分で浮気調査をするときの方法はさまざまありますが、バレるリスクと浮気の実態を把握できる度合いのバランスを考えて取り組むことが大切です。
「財布の中身」や「カードの利用明細」を確認するのは、比較的簡単に行えますが浮気とは関係がない領収書などとの判別がつきづらい面もあります。
車を所有しているのであれば、「カーナビ」の走行履歴や「ドライブレコーダー」のデータは有力な手がかりになるでしょう。
「録音」「撮影」「尾行」などは、バレるリスクが高い分、浮気の実態をより正確に把握できる可能性があります。
気をつけておきたいのが、パートナーのスマホを見たり、「スマホアプリ」を使用する方法です。
夫婦であってもスマホを勝手にのぞき見る行為はプライバシー権の侵害となり、損害賠償請求に発展する可能性があります。
また、アプリを勝手にインストールした場合は、不正アクセス禁止法に触れる可能性がありますので、十分に注意しましょう。
いずれにしても、どれか1つの方法だけに頼るのではなく、いくつかの方法を組み合わせて効果的に浮気調査をすることが大切です。
スマホアプリで調査するときのリスクや注意事項ついて詳しくは「浮気調査アプリはリスク大!証拠能力と違法性など3つの注意点」をご覧ください。
調査方法ごとのやり方と使用するグッズ

自分で浮気調査を行うときには、調査のポイントを押さえて、手早く作業を進めることが肝心です。
具体的なやり方と使用するグッズの扱い方について、さらに詳しく見ていきましょう。
おすすめの浮気調査グッズとその特徴について詳しくは「すぐに使える!浮気調査グッズ8選|特徴や使い方も紹介」をご覧ください。
財布の中身を確認する方法
パートナーが寝ているときを見計らって、財布の中身をこっそり確認してみると、浮気の実態をつかむ足がかりを手に入れられる可能性があります。
チェックするものとしては、飲食店や買い物のレシート・ホテルの会員カード・夜のお店の名刺・公共交通機関の電子カード(Suica等)などです。
レシートから
- 知らない場所に2名で出かけている
- 男性がふつう注文しないメニューを注文している
といった情報が読み取れれば、浮気の証拠をつかむための足がかりになります。
電子カードはPCで利用履歴を調べることもでき、利用区間や利用日などの情報が分かります。
なお、夫婦間などにおいて、財布を見ることは刑罰の対象とはなりません。
しかし、無断で財布を見ること等の事実は夫婦間の信頼関係が破綻していることを示す一事情として考慮される可能性もあります。
慎重な対応が必要です。
クレジットカードの利用明細を確認する方法
財布の中身をチェックするときには、クレジットカードの利用明細もあわせて確認しておきましょう。
利用明細からは、カードを使った日時・店名・金額などの情報が分かります。
また、クレジットカードがあるにもかかわらず利用明細書が郵送されてこないときには、カード会社のWebサイトでも確認できます。
定期的にチェックするのであれば、現金の増減にも注目してみましょう。
頻繁にお金の出し入れが行われている場合には、浮気相手とのデート代として使っている可能性はあります。
給与明細を確認する方法
残業が多いなど仕事からの帰りが遅いことで、浮気を疑っている方も多くいるのではないでしょうか?
そんな場合は給与明細を確認するのも方法です。
見るべきポイントは残業や休日出勤の手当が適切に付いているかになります。
職場によっては、残業や休日出勤に対して手当がつかないケースもありますが、基本的にはそれに応じた手当が支給されます。
もし手当が付いていなければ、仕事を口実に残業や休日出勤などと嘘をついて浮気している可能性があります。
車の走行履歴/車内をチェックする方法
浮気相手とのデートには、人目につかないように車を使うケースも多いため、車内に痕跡が残っている場合もあります。
カーナビが取り付けられていれば、走行記録や走行距離、目的地などをチェックできます。
また、ドライブレコーダーの記録もあわせて調べてみましょう。
車内の様子については、助手席の位置・ゴミ箱の中身・車内のにおい(香水やタバコ)・車内の落とし物(アクセサリー・髪の毛)などがチェックポイントです。
対象者が男性の場合は、車のトランクを自分の倉庫のように使っている人が多いため、女性からもらったプレゼント、手紙、その他浮気を連想させるようなものが見つかるケースもあります。
また、座席の下やダッシュボードに指輪や避妊具を置いたまま忘れている場合もあるので確認してみるといいでしょう。
何の痕跡もなかったとすれば、車内を清掃している場合もあるので、メンテナンスをどれくらいの頻度で行っているかを調べてみましょう。
スマホやパソコンで調べる方法
スマホやパソコンは、浮気相手と繋がる手段として使われるため、浮気の証拠が残っている可能性が高いです。
しかし、先ほども説明したように、パートナーのスマホを勝手に操作することは違法性があるため、注意して調べる必要があります。
浮気の可能性を探るだけであれば、パートナーのスマホを自分で触れなくても、その使い方(肌身離さずお風呂やトイレにまで持っていくなど)から情報を得ることができます。
近年では、出会い系サイトで浮気相手と繋がるケースが増えているので、パートナーの特徴から条件を絞り、根気強く探してみると浮気の証拠を掴めるかもしれません。
また、共用の自宅パソコンがあれば、検索履歴から浮気の実態を確認するという方法もあります。検索履歴に、ホテル、浮気、不倫、離婚などのキーワードがあれば、クロである可能性が高いでしょう。
ボイスレコーダーで録音する方法
小型のボイスレコーダーを自宅の寝室や車などに仕込んでおくのも、浮気の証拠をつかむ有効な手段となります。
24時間以上の録音ができる高性能なものでも数千円程度で購入できるので、わりと手軽に取り組める方法です。
パートナーが自宅や車に浮気相手を連れ込めば、やり取りから浮気の具体的な状況を把握できますし、うまくいけば決定的な証拠を押さえられるかもしれません。
ただし、音声の場合は、不貞行為中の録音でないかぎり、確固たる浮気の証拠にはならないため注意が必要です。
小型カメラで撮影する方法
小型カメラは種類も豊富であり、ペン型・メガネ型・時計型・モバイルバッテリー型など形もさまざまです。
浮気の証拠をつかみやすいシーンに合わせて、適したものを選んでみましょう。
ボイスレコーダーと組み合わせれば効果的な活用ができ、証拠をつかむ確率を高められます。
パートナーを尾行する方法
ややリスクの高い方法としては、パートナーを直接尾行する手段もあります。
ただ、既婚者であれば尾行をしても、正当な理由(慰謝料請求など)があると認められやすいので、ストーカー規制法や迷惑防止条例違反となる可能性は低いといえます。
浮気相手とホテルに入っていく写真や動画を撮影できれば、動かぬ証拠となるはずです。
尾行をするときには怪しまれないことが大切なので、パートナーが見たことがない服を着るなど目立たないことが肝心です。
浮気調査を行っていることが途中でバレてしまうと、証拠を隠されたり行動パターンを変えられたりして、調査の継続が難しくなる可能性もあるので十分に注意しましょう。
【事例紹介】私、こんな方法で浮気調査しました
※「KADODE」編集部によるアンケート調査結果
ケース1
回答者情報 | ニックネーム | t31916181k |
性別 | 男性 | |
年齢 | 41~45歳 | |
職業 | 会社員 | |
既婚/未婚 | 既婚 | |
子供の有無 | あり | |
調査方法 | 子供を置いて夜遅くに出かけた所を、車で見つからない様に後をつけ相手と合流した現場を写真とビデオに収めました。 | |
調査期間 | 2ヶ月 | |
費用 | 1万円以内 | |
結果 | ・ある程度実態は掴めたが、満足いくほどではなかった ・離婚し、慰謝料請求をした |
|
感想 | モヤモヤしてた気持ちを少しでも解消できたのは、自分にとってもストレスが減り、スッキリ感が気持ちよかったです。 まずは証拠が欲しかったので、簡単に携帯をのぞき見しようとしたのですが、ロックや肌身離さずの動きに合わせる事ができず、ばれそうになりました。 |
ケース2
回答者情報 | ニックネーム | Montyprestidge |
性別 | 女性 | |
年齢 | 36~40歳 | |
職業 | 専業主婦/専業主夫 | |
既婚/未婚 | 未婚 | |
子供の有無 | なし | |
調査方法 | 出張と言いはる彼の車にボイスレコーダーとGPSを仕込み、彼の務める会社には偽名を装って連絡を入れて不在を確認し、相手の言い訳を潰していく方向で調査をすすめた。 | |
調査期間 | 2週間 | |
費用 | 2〜3万円 | |
結果 | ・自分が満足のいくレベルまで実態をつかめた ・結婚直前で、両家の顔合わせまで話が進んでいたので、お互いの両親に頭を下げてもらい婚約解消という流れになった。 |
|
感想 | このまま婚姻関係のような状態を続けて結婚となってもいろいろな節目で今回の事への不満が吹き出してくると思われるので、自分が満足の行く調査をして良かったと思う。 特に失敗したという点はないのだが、私という相手がいると知りながらもちょっかいを出してきた相手の女性もとことん追い込んだ方が良かったかなと少し後悔はしている。 |
どこまでOK?浮気調査を行える範囲と違法行為、想定されるリスク

自分で行う浮気調査が違法行為かどうかの前提として、婚姻関係の有無があげられます。
恋人同士であれば違法でも、夫婦であれば違法行為とならないケースも多いからです。
ここで、どのラインが違法になるのかの線引きも含めて、自分で行える浮気調査の範囲を改めて把握してみましょう。
違法と見なされる行為
パートナーの浮気を疑うと、まずは自宅に怪しいところがないかをチェックするケースも多いものです。
寝室やリビングなどの共有スペースをチェックするのは、何も問題はありません。
ただ、パートナーが個人で所有しているカバンや衣服を調べるのは、恋人でも夫婦でもプライバシーの侵害となってしまう恐れがあります。
スマホのロックを解除して調べる行為も同様であり、不正アクセス禁止法などの法律に触れてしまう可能性があるのです。
また、浮気相手の実態をつかみたいからといって、相手の家にいきなり押しかけてしまえば住居侵入罪に問われることもあります。
住居侵入罪は他人の敷地に許可なく立ち入ることを禁じたものであり、違反すると3年以下の懲役もしくは10万円以下の罰金が科されます。
浮気の証拠をつかむために、尾行や張り込みをする行為も、恋人同士であればストーカー規制法や都道府県が定める迷惑防止条例(つきまとい等の禁止)に触れる可能性が出てきます。
ただし、婚姻関係があって正当な理由(慰謝料請求の証拠を集めている等)があれば、認められる場合も多いです。
浮気の証拠をつかもうと気持ちが急ぐあまり、うっかり違法行為をしてしまわないように気をつけましょう。
たとえ証拠が入手できたとしても、裁判において違法性のある証拠は厳しく見られることになります。
反社会性が低い場合は、例外的に浮気の証拠として扱われることもありますが、素人判断で違法性のある行動を取るのは危険です。
多少時間はかかっても、無理のない範囲で調査を進めるほうが無難です。
浮気調査を行うときに想定されるリスク
浮気調査は法的なリスクが発生する以外にも、パートナーに気付かれてしまうリスクもあります。
もしも、浮気調査を行っている途中にパートナーにバレてしまうと、警戒されてしまってその後の調査が難しくなる恐れもあるのです。
証拠の隠滅や行動パターンを変えられてしまい、実態の把握から遠のいてしまうケースも考えておく必要があるでしょう。
場合によっては、プライバシーの侵害などで訴えられてしまう可能性も少なからずあります。
そうでなくても、夫婦関係が悪化してしまい、望まない形での離婚となるリスクも発生します。
どの程度の範囲までを自分で調査すべきか、行動を起こす前にきちんと整理しておくことが大事です。
目的が違えば手段も異なる!浮気調査のゴール設定

パートナーの浮気の実態を把握しても、どのような対応をするかは人それぞれです。
「浮気が許せないから離婚したい」「慰謝料をきちんと請求したい」という場合には、確固たる証拠を押さえる必要があります。
【慰謝料請求で認められやすい浮気の証拠】
- 肉体関係があったと推測できるメールやSNS
- ラブホテルに出入りしている写真・動画
- パートナーが浮気を認めた音声データ
- ラブホテルの領収書
- 写真・動画・目撃情報など探偵会社からの調査報告書
一方で、浮気の事実を知るだけでも夫婦関係を見直すきっかけとなり、関係が修復されるケースも多いです。
つまり、最終的なゴールをどこに設定するかで、浮気調査の目的や調べるべき範囲も違ってきます。
浮気調査には一定のリスクも伴うため、見切り発車で取り組むよりも、きちんとゴールを見据えたうえで進めていくことが肝心です。
特に、よくある勘違いとして浮気をした側は親権者になれないというもの。
しかし、裁判所は浮気していても子育てがしっかりできていれば、浮気問題を親権者の決定に影響させないため、これらは分けて考える必要があります。
浮気調査に何を求めるのかが自分の中でハッキリすれば、探偵に依頼をするときも無駄のない調査を頼めるでしょう。
✔︎慰謝料ってどれくらいもらえるの?
慰謝料額は相手の収入に比例するので、請求相手が高収入であればあるほど経済的メリットを得られます。
しかし、もし子持ちであれば親権と監護権、養育費、面接交渉権についての取り決めに十分な時間をかけて対応することが重要になります。
ご自身の状況に応じて、慰謝料請求が良い選択かどうか適切に判断できるようにしましょう。
浮気の慰謝料について詳しくは「浮気の慰謝料はいくらが適切?経験者や専門家に聞いた慰謝料のホント」をご覧ください。
困ったら探偵会社!自分で浮気調査をすることに不安があるとき

自分で浮気調査を行うとしても、一般人が調査できる範囲にはおのずと限界もあります。
慰謝料請求などのために確実に証拠を押さえたいという場合には、いくつもの物的証拠を集めなければならず、時間的・精神的にも負担が大きくなるものです。
また、浮気調査のやり方を誤ってしまえば、ストーカー規制法やプライバシーの侵害などで相手から訴えられるリスクもあります。
一般人が行おうとすると調査の過程でうっかり違法行為を犯してしまう可能性がありますが、プロの探偵に依頼することによってそのようなリスクを回避し合法的な範囲内での調査を行うことができます。
確実に浮気の証拠が欲しいけど、素人なので法に触れてしまわないか心配に思う人は、探偵事務所に依頼してみるのもひとつの手段です。
浮気調査の進め方で悩んだときには、実績が豊富な探偵事務所に相談してみましょう。
ただ、探偵事務所に依頼をする場合でも、パートナーの浮気について事前にある程度の情報を調べておくのは有効な手段です。
パートナーが浮気をしてそうな日を特定したり、スケジュールや行先を把握したりしておけば、探偵に依頼をしたときもスムーズに調査を進められます。
調査時間が短くなれば、その分だけ費用も安くなるので探偵事務所に依頼をするハードルを下げられるはずです。
プロとうまく連携をしながら、浮気の実態を探ってみましょう。
悪徳業者に要注意!信頼できる探偵事務所の選び方
残念なことに探偵業者の中には悪質業者も存在しており、調査期間を引き伸ばして不当に料金を吊り上げたり、契約後に十分な調査を行わないということがあります。
こうしたトラブルに巻き込まれることがないよう、複数の探偵事務所を比較検討したうえで、良い探偵事務所かどうか見分けることが大切です。
実際に見分ける基準として、以下のチェックリストを確認しましょう。
- 依頼者の話を聞かず強引に契約しようとしていないか
- キャッチコピーや広告が誇大でないか
- 調査期間を引き伸ばそうとしていないか
- 確かな調査実績はあるか
- 違法な調査を行っていないか
- 料金設定が相場より低すぎないか
この他にも浮気調査の目的や自身の状況に応じて、気になることはチェックしておくことをおすすめします。
例えば、示談交渉や裁判を希望する場合、それに向けてしっかりアドバイスやサポートをしてくれるのか相談してみましょう。
また、男性に相談することが不安であれば、専門の女性カウンセラーに相談できる探偵事務所もあるので、調べてみると良いでしょう。
まとめ
浮気調査はグッズやをうまく使えば、自分で行うこともできます。
パートナーの行動を把握することで、夫婦関係を改めて見つめ直すきっかけにもなるはずです。
ただ、浮気調査は行き過ぎてしまえば、パートナーにバレてしまったり、違法となる可能性もあります。
自分で行う調査に限界を感じたときには、実績のある探偵事務所に相談をしてみましょう。
浮気調査だけでなく、カウンセリングやアフターフォローも行ってくれるので、心強い味方となってもらえます。
※本メディアは弁護士法人・響が運営しています
※本記事の内容は2022年7月25日時点の情報です。